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世界同時株安の翌日の株の動き


いよいよ3月1日です。
昨日の世界同時株安を受けての本日の東京株式市場、動きはどうだったのかというと、
日経平均株価の終値は1万7453円51銭と前日比150円61銭安でした。
3日連続で下げてしまいました。

やはり世界同時株安懸念を背景に、幅広い銘柄の下げが止まらなかったということでしょうか。
中国株式市場がさらに値下がりするなどして、不安定な値動きでしたし、
アメリカでは先行き景気に対する楽観論が後退していますので、
投資家の不安心理が現れた格好になったということでしょうか。
そんなことを伝えている記事です。


 中国、欧州、米国、日本と連鎖した世界的な株安の影響は1日も各市場に残った。当初は一時的な調整局面とみられていたが、ヘッジファンドが大量の資金を株式市場から引き揚げる中、中国経済の過熱や米国の景気減速懸念が改善されなければ、株価低迷が長期化する可能性も指摘されている。

 2月27日の中国市場の急落に端を発した同時株安は当初、「世界的に過熱感のあった市場を冷やす、いいタイミングになった」(大手証券)と冷静に受け止められた。事実、翌28日には、東京市場の急落を尻目に、まず中国市場が値を戻し、米国市場も反発した。

 しかし、米国の株価の戻りが予想外に弱かったことから、1日の東京市場は続落。日経平均株価は一時340円を超えて下落し、結局、前日終値比150円61銭安の1万7453円51銭で取引を終えた。

 東証1部全銘柄の値動きを示す東証株価指数(TOPIX)も同12・63ポイント安の1740・11で終了した。

 金融システム不安を抱え、経済基盤が脆弱(ぜいじゃく)だった時期と比べ、「株価の下落が実体経済にダメージを与える状況ではない」(三菱総合研究所の後藤康雄・主席研究員)との見方が市場では一般的だ。資金の動きが早いことから株価の乱高下はあっても、いずれは適正水準に落ち着くとみられている。

 しかし、日経平均株価の下げ幅は、28日と1日の2日間で666円に達した。

 日本時間の昼前から取引された中国・上海市場も、1日は大幅に反落し、総合指数は前日比83・883ポイント安の2797・190にまで下落している。

 このため、「世界的な株安が中国経済の過熱や米国の景気減速に表れた実体経済そのものの危険信号だとすれば、油断はできない」(三菱総研の後藤氏)との見方も浮上してきている。


東証1部全銘柄の値動きを示す東証株価指数(TOPIX)も、
同12.63ポイント安の1740.11と3日連続で下げてしまったとは言え、
出来高は31億8024万株、売買代金が3兆9983億円と取引自体は悪くないので、
油断は禁物ですが、持ち直すような気がするのですが、はたしてどうでしょうか・・・。

(引用:iza


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